家電の正しい処分方法について解説します。
家電は家電ごとに定められた、正しい処分方法にそって処分しなければなりません。
また、家電処分の際には一定の費用が必要になるケースもあり、予め確認しておくことが必要です。
そこでここでは、家電ごとの正しい処分方法や処分費用、注意点などについて解説します。
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家電の正しい処分方法6つ
家電の処分方法は、家電の種類および持ち込み先によって以下の6つに分類できます。
- リサイクル家電4品目（テレビ、エアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・乾燥機）
- 小型家電（スマートフォン、デジタルカメラ、ゲーム機など）
- パソコン
- 家電を粗大ゴミとして処分
- 不用品回収業者で家電を処分
- 家電を買取業者で処分
それでは、それぞれの家電の正しい処分方法と処分費用について解説します。
リサイクル家電4品目の処分方法
テレビ、エアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・乾燥機は、家電リサイクル法でリサイクル家電4品目（特定家庭用機器）にされており、家電リサイクル券を用いた方法で処分することが定められています。
これは、家電に含まれるレアメタルなどの有用な資源をリサイクルするためで、以下の方法で処分が可能です。
- 家電量販店での処分
- 自治体の指定業者による処分
- 指定引取場所に持ち込み処分
リサイクル家電4品目の処分費用
リサイクル家電4品目の処分費用は以下の通りです。
| 品目 | 処分費用 | 収集・運搬費 |
| エアコン | 900円～2,000円 | 3,000円 |
| ブラウン管テレビ | 15型以下：1,320円～3,100円 16型以上：2,420円～3,700円 |
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| 液晶・プラズマテレビ | 15V型以下：1,870円～3,100円 16V型以上：2,970円～3,700円 |
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| 冷蔵庫・冷凍庫 | 170リットル以下：3,740円～5,599円 171リットル以上：4,730円～6,149円 |
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| 洗濯機・衣類乾燥機 | 2,530円～3,300円 |
リサイクル家電4品目の処分費用は、製造メーカーによって異なります。また、処分費とは別途、収集・運搬費として3,000円程度の料金が必要です。
なお、指定引取場所に持ち込み処分する場合には、収集・運搬費はかかりません。
小型家電の処分方法
| 小型家電の一例 | 携帯電話、携帯音楽プレーヤー、携帯ゲーム機、デジタルカメラ 卓上計算機、電話機、電気カミソリ、ドライヤー リモコン、ACアダプター、カーナビ など |
スマートフォンや携帯電話、携帯ゲーム機やデジタルカメラなどは、金や銅といった有用金属を多く含むので、小型家電リサイクル法に基づいて処分します。
処分は各自治体・認定業者による回収で行っており、回収する品目は自治体によって異なっています。処分するときは地域の取り組みを確認しましょう。
自治体における小型家電の処分費用
自治体における小型家電の処分費用は、無料となっています。
回収方法は自治体ごとに定められ、以下のような処分方法があります。
- ボックス回収：公共施設等に設置された回収ボックスによる処分
- ステーション回収：ゴミ収集場所で資源回収して処分
認定業者による小型家電の処分費用
認定業者による小型家電の処分費用は、小型家電に指定されている特定品目であれば無料です。
回収方法は店頭の回収ボックス、出張回収の2つがあり、出張回収での処分では出張料金が別途請求されます。
なお、パソコン本体の回収は無料ですが、モニターのみの場合は有料にて処分するのが一般的です。
パソコンの処分方法
パソコンは、資源有効利用促進法に基づいて適切に処分します。
処分方法は
- パソコンメーカーによる処分
- 一般社団法人パソコン3R推進協会による処分
- パソコンリサイクル業者による処分
- 小型家電回収ボックスによる処分
- 粗大ゴミとして処分
があり、パソコンにリサイクルマークがあるかによって処分費用は異なります。
なお、データの消去はリサイクル業者によって行われますが、万全を期すためにも事前にデータ消去ソフトやハードディスクの物理的な破壊を行っておくと良いでしょう。
パソコンメーカーでの処分方法と費用
パソコンは製造メーカーに回収を依頼し、処分することが可能です。
処分費用に関しては
- リサイクルマークがある場合：無料
- リサイクルマークがない場合：3,300円～4,400円
となっており、送料は原則無料で申し込み方法は以下の通りです。
- 製造メーカーに電話・ホームページで申し込み
- リサイクルマークがない場合は回収資源化料金の支払い
- 「エコゆうパック伝票」が届くので、パソコンを梱包し発送
- パソコン処分の完了
なお、製造メーカーによるパソコン処分は、他社メーカーの処分ができなかったり、モニターを処分したい場合は別途申し込みが必要だったりといくつかの注意点があるので確認しておきましょう。
パソコン3R推進協会での処分方法と費用
自作パソコンやメーカー回収を行っていないケースでは、一般社団法人パソコン3R推進協会に依頼すると処分できます。
処分費用は4,400円～5,500円程度（送料無料）で、申込み方法は以下の通りです。
- 一般社団法人パソコン3R推進協会に処分申し込み
- 回収資源化料金の支払いを行う
- 「エコゆうパック伝票」が届くので、パソコンを梱包し発送
- パソコン処分の完了
なお、プリンタやスキャナなどの周辺機器は回収対象とならないので、自治体の規定に基づいて適正処分が求められます。
パソコンリサイクル業者での処分方法と費用
パソコンリサイクル業者でも、パソコンの処分を行うことが可能です。処分費用は原則無料となっていますが、送料が必要になるケースもあります。
パソコンのデータ消去を行ってくれる業者もあり、その場合リサイクル方法やプライバシーマークを取得している業者に依頼すると安心です。
小型家電回収ボックスでの処分方法と費用
自治体や家電量販店に設置されている、小型家電回収ボックスでもパソコンを処分可能です。
処分費用は回収ボックスに入るサイズ（およそ30cm×15cm未満）であれば無料ですが、モニターなどに関しては有料になるケースもあります。
ただし、データの消去は各自行う必要があるので、データを消去してから処分しましょう。
家電を粗大ゴミとして処分する方法
リサイクル家電4品目、小型家電、パソコン以外の家電であれば、自治体で粗大ゴミとして処分することができます。
申し込み方法は以下の通りです。
- 粗大ゴミ受付センターへ電話・ホームページから申し込み
- 有料粗大ゴミ処理券を購入（最寄のスーパー・コンビニなど）
- 指定日に家電を粗大ゴミとして処分
なお、処分品目・方法は自治体によって異なることがあるので、予め確認しましょう。
家電を粗大ゴミとして処分する際の費用
家電を粗大ゴミとして処分する際の費用は以下の通りです。（東京23区の料金例）
| 家電品目 | 処分費用 |
| オーディオ機器（スピーカー除く） | 400円 |
| ガスコンロ | 400円 |
| 照明器具 | 400円 |
| 除湿機 | 400円 |
| ストーブ（ファンヒーター以外） | 400円 |
| 扇風機 | 400円 |
| 掃除機 | 400円 |
| 電子レンジ | 400円 |
| 食器洗い乾燥機 | 高さ80cm未満：400円 高さ80cm以上：800円 |
| プリンター | 高さ30cm以下：400円 高さ30cm超：800円 |
不用品回収業者で家電処分する方法
不用品回収業者でも家電を処分することが可能です。
自治体で回収できない家電を回収でき、即日回収なども行えるメリットがある一方、処分費用は割高になる傾向があります。
ただし、自治体のように家電ごとの申込みが不用で、リサイクル家電4品目でもまとめて処分できるので、引っ越しなどの際にはおすすめの方法です。
不用品回収業者で家電処分する際の費用
不用品回収業者で家電処分する際の費用は、以下の通りです。
| 家電品目 | 処分費用 |
| オーディオ機器 | 500円～ |
| ガスコンロ | 500円～ |
| 照明器具 | 500円～ |
| 除湿機 | 1,000円～ |
| ストーブ | 500円～ |
| 扇風機 | 500円～ |
| 掃除機 | 500円～ |
| 電子レンジ | 500円～ |
| 食器洗い乾燥機 | 500円～ |
| プリンター | 500円～ |
なお、不用品回収業者による家電処分の際には、家電ごとの処分費用とは別途基本料金や搬出費用がかかります。
また、トラックの積載量上限まで載せられる「トラック積み放題プラン」なども用意されているので、処分する家電の量に合わせて使い分けると良いでしょう。
無許可の不用品回収業者に注意
家電をまとめて処分できて便利な不用品回収業者ですが、中には悪質な業者も存在しています。
特に、無許可で家電の処分を行っている業者を利用してしまうと、家電の不法投棄にもつながるので注意が必要です。
そのため、不用品回収業者で家電を処分する際には、一般廃棄物処理業の許可を取得している業者を利用し、取得状況が確認できない場合は、利用しないようにしましょう。
家電を買取業者で処分する
不用になった家電を処分したい場合には、買取業者に依頼するのも一つの方法です。
不用になった家電が買取できるかのポイントは
- 製造メーカー（Panasonic、東芝、日立など）
- 型番
- 製造年
- 付属品（保証書、取扱説明書、箱など）
- 家電の状態（汚れ、キズなど）
が挙げられます。基本的に製造年が5年以下の家電が買取対象となりやすく、それ以上は買取とならないケースが多くなっています。
なお、家電の買取においては古物商の許可が必要です。
買取できなかった場合の処分は、一般廃棄物処理業の許可が必要になるので、あわせて取得状況を確認しましょう。
なぜ家電を正しく処分しなければならないか
家電の正しい処分が求められるのは、法にのっとった家電の処分でないと適正処分の可否が確認できないからです。
家電の正しい処分が確認できないと
- 不法投棄
- 不適正処理（フロンガスや鉛などによる環境汚染）
- 不適正な管理（不適正な管理による火災）
こういった原因となってしまいます。不法投棄などに加担しないように、正しく処分しましょう。
正しく家電を処分できるか迷う方は
家電の正しい処分方法について解説してきました。
家電ごとに正しい処分方法が定められているので、家電が不用になった際にはそれらに沿って処分しましょう。
また、家電を処分する際には、処分費用が必要になることを念頭に置き、くれぐれも不法投棄などを行わないことが重要です。
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