本記事では、自転車の処分方法について解説します。
すぐに自転車を処分したい方、自転車以外の不用品もまとめて処分したい方は、即日回収が可能な不用品回収業者がおすすめです。
なお、自転車を処分する際は事前に防犯登録を解消する手続きを済ませておく必要があります。
自転車の防犯登録を解消する手続きの詳しい流れについても、あわせて紹介します。
自転車の処分に困っている方は、ぜひ参考にしてみてください。
自転車の処分方法5選
自転車を処分する主な方法は、次のとおりです。
- リサイクルショップやフリマアプリで売却
- 粗大ゴミとして自治体に回収を依頼
- ゴミ処理場への持ち込み
- 新しい自転車を購入する際に回収を依頼
- 不用品回収業者に依頼
それぞれの詳しい方法について、具体的に紹介します。
リサイクルショップやフリマアプリで売却
自転車単品を気軽に処分したい場合は、リサイクルショップに持ち込んだりフリマアプリに登録したりして処分するとよいでしょう。
ロードバイクなどの価値が高いものは、高値で売却できるケースもあります。
なお、ロードバイクを売却ではなく処分する場合、部品を解体する必要があるものもあります。
ロードバイクの詳しい処分方法はFAQにて解説しているため、ぜひ参考にしてみてください。
粗大ゴミとして自治体に回収を依頼
自転車の回収を行っている自治体にお住まいの場合は、粗大ゴミとして排出が可能です。
自治体によっては自転車を回収していなかったり、大きさ次第では回収不可だったりすることもあるため、事前に確認しましょう。
多くの自治体では、戸別収集で粗大ゴミを収集しています。
戸別収集の主な方法は次のとおりです。
- 電話やインターネットで収集を申し込む
- ゴミ収集処理券を購入、または電子決済などで支払う
- 処理券を購入した場合、必要事項を記入して排出したいゴミに貼り付ける
- 収集日になったら、指定時間までに指定された場所に排出する
自治体のホームページに記載されている方法に従い、自転車の収集を申し込みます。
指定された金額のゴミ収集処理券を購入したり、電子決済で支払ったりして、必要金額を納付しましょう。
ゴミ収集処理券を購入した場合、必ず受付番号などの必要事項を記入して貼り付る必要があります。
指定された収集日になったら、指定時間までに排出します。
排出場所までの運搬は自身で行う必要があるため、必ず指定された場所に排出してください。
ゴミ処理場への持ち込み
ゴミ処理場への持ち込みが可能な自治体の場合は、自転車を自身で運搬して回収を依頼できます。
持ち込みの前には必ず自治体のホームページなどを確認し、自転車の持ち込みが可能なことを確認してください。
ゴミ処理センターへの主な持ち込み方法は次のとおりです。
- 事前申し込みを行う（不要な自治体もあり）
- ゴミ処理センターの受付時間に自転車を運び込む
- 自身で荷下ろしをし、精算して完了
持ち込みの場合も、自治体によっては事前申し込みが必要なケースがあります。
その場合は事前申し込みなしに運び込むと受け付けてもらえないため、注意しましょう。
受付時間内に自転車を運び込み、基本的には自身で荷下ろしを行います。
支払い方法は自治体により異なるため、こちらもあわせて確認しておいてください。
新しい自転車を購入する際に回収を依頼
自転車を買い替える場合、古い自転車を回収してもらえる販売店があります。
処分費用は店舗により異なるため、問い合わせてみてください。
年度末などの自転車の処分が増えるタイミングは、無料回収のキャンペーンを実施する販売店もあるため、情報を逐一チェックしておきましょう。
不用品回収業者に依頼
不用品回収業者は、品目を問わず粗大ゴミや不用品などをいつでも回収しています。
自転車以外にも処分したい不用品がある場合は、不用品回収業者の利用が最もお得です。
また、不用品回収業者は即日の回収にも対応しているほか、深夜や早朝も回収を承っている業者があります。
すぐに自転車を処分したい方、引っ越しなどを控えている方は、不用品回収業者に依頼しましょう。
自宅まで回収に来てもらえるだけでなく、運搬も依頼できて、他の不用品や粗大ゴミも持って行ってくれるため、スムーズに処分できます。
自転車を処分する際の注意点 
自転車を処分する際の主な注意点は、次のとおりです。
- 粗大ゴミとして回収していない自治体もある
- 必ず防犯登録抹消の手続きが必要
それぞれの具体的な注意点について、詳しく解説します。
粗大ゴミとして回収していない自治体もある
自転車などの大型のゴミは、粗大ゴミとして回収していない自治体もあるため注意が必要です。
自治体に回収を依頼したい場合は、事前に回収可能な品目かどうかを確認しましょう。
自転車を回収していない自治体にお住まいの場合は、不用品回収業者などを利用して、自身で処分する必要があります。
必ず防犯登録抹消の手続きが必要
自転車を処分する場合、あるいは買い取りを依頼する場合も、必ず防犯登録を抹消する手続きが必要です。
とくにリサイクルショップやフリマアプリで売却する場合は、防犯登録を抹消しておかないと、のちのち新たな所有者とトラブルになりかねません。
新たな持ち主が自転車を盗難したと疑われたり、売却した自転車が万が一犯罪に利用された場合は自身が疑われたりすることがあります。
トラブルを未然に防ぐため、防犯登録抹消の手続きは確実に行ってください。詳しく解説していきます。
処分前に必要！防犯登録抹消の方法
自転車の防犯登録を解消する、詳しい手続き方法について解説します。
なお、自転車の防犯登録は、多くの都道府県で登録日から10年間の期限があります。
登録から10年経過すれば情報は削除されますが、その間に犯罪に巻き込まれたり、トラブルが発生したりするリスクも考えられるため、手放す際は必ず手続きを行いましょう。
手続きができる場所、必要なもの、注意点について紹介するため、ぜひ参考にしてください。
手続きができる場所
自転車の防犯登録を解消できる場所は、主に次のとおりです。
- 自転車販売所
- 交番、警察署（一部都道府県）
防犯登録は、都道府県ごとに管轄が異なります。
そのため、お住まいの地域もしくは自治体にある自転車販売所、または交番・警察署で手続きを行いましょう。
お住まいの自治体のどこで防犯登録の手続きがわからない場合は、自治体のホームページ・警察署のホームページ・防犯登録協会のホームページなどから確認してください。
必要なもの
自転車の防犯登録を解消する際に必要なものは、次のとおりです。
- 自転車本体
- 身分証明書(運転免許証・健康保険証など)
- 防犯登録カード（所有者控）
防犯登録カードは、自転車本体に貼り付けられているケースが多いです。
防犯登録の情報を確認できる書類か自転車本体、あるいは両方を持参しましょう。
また、運転免許証などの身分を証明する書類は必ず持参する必要があります。
身分証明書がない場合は手続きができないため、忘れずに持参してください。
防犯登録抹消時の注意点
自転車の防犯登録抹消に関する注意点は、次のとおりです。
- 必ず本人が行く必要がある
- 警察署や交番では手続きを行っていない都道府県もある
自転車の防犯登録抹消手続きは、自転車の所有者本人が行う必要があります。
そのため、必ず所有者自身が店舗または交番・警察署に赴き、手続きを行いましょう。
何らかの理由で難しい場合は、自治体の警察あるいは防犯登録協会に問い合わせてみてください。
また、警察署や交番では手続きを承っていない自治体もあるため、どこで手続きができるかは事前に確認しましょう。
不用品回収業者に自転車の処分を依頼するメリット
自転車の処分を検討している方には、不用品回収業者の利用が最もおすすめです。
不用品回収業者に処分を依頼するメリットは、主に次のとおりです。
- 自転車以外のものもあわせて処分できる
- 自治体で回収していないものも依頼可能
- すぐに処分できる
- 回収に来てもらえる
不用品回収業者へ依頼は、まとめての不用品処分がお得です。
多くの業者はパック料金があり、トラックののせ放題プランがある業者もあります。
そのため、自転車以外のものもまとめて処分したい方、引っ越し時に大量の不用品を処分したいと考えている方におすすめです。
不用品回収業者は品目を問わずさまざまな不用品を回収しているため、自治体で回収しないものも処分可能です。
自転車の回収ができない自治体もあるため、その場合は不用品回収業者に処分を依頼しましょう。
また、不用品をすぐに処分できる点も大きなメリットです。
不用品回収業者の多くは、即日の回収に対応しています。
地域や業者によっては、連絡から最短30分程度で即回収を承ることができるケースもあります。
そのため、なるべく急いで自転車を処分したい方におすすめです。
自治体に依頼したり、自転車の販売店に回収を依頼したりする場合は、運び出しまたは店舗への運搬が必要です。
一方で不用品回収業者に依頼する場合は、自身で運搬する必要が一切ありません。
とくに壊れた自転車や動かない自転車の運搬は大変なため、不用品回収業者にすべておまかせするとスムーズです。
即日回収が可能な不用品回収業者は次の記事で紹介しているため、ぜひ参考にしてみてください。
自転車の処分に困ったら「不用品回収受付センター」へ
本記事では、自転車の処分方法について解説しました。
自転車を回収していない自治体にお住まいの方、すぐに自転車を処分したい方は、不用品回収業者の利用がおすすめです。
「不用品回収受付センター」では、自身のニーズに適した不用品回収業者を探せます。
不用品回収業者を比較したり、一括見積もりをしたりできるため、よりお得な業者を探している方に向いています。
実際に利用した方の口コミや評判をチェックできるほか、公式サイト限定のクーポンも利用できるため、ぜひ活用してみてください。
口コミがよく、信頼できる業者は次のページでも紹介しています。
